Q2.株価が割安になるケース 
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近年日本企業の株価がずっと割安です。 |
株価が割安になる 5つのケースがあります。
すなわち、
①相場全体の調整
②全般的な景気の後退
③機関投資家が手を出しにくい
④大口投資家の売却
⑤一時的な業績の悪化の 5つです。
このなかでも ①相場全体の調整、 ②全般的な景気の後退は、バリュー投資家が安心して株を買える局面であると解説しました。
それでは、サブプライムローン問題による株価下落は、 ①相場全体の調整、もしくは、 ②全般的な景気の後退のどちらかに該当するのでしょうか？
サブプライムローン問題がもたらした２つの恐怖とは？
サブプライムローンとは、簡単に言ってしまえば、「支払能力の低い人に対する過大な住宅ローン」のことです。アメリカの金融機関は、支払能力の低い人に対して過大な住宅ローンを取り組ませました。その結果どうなったかというと、回収できない住宅ローンが山積みになりました。日本でもバブルがはじけた後に不良債権が問題になりましたが、これと同じです。
そこで、 「回収できない住宅ローンのせいで、金融機関が連鎖的に倒産するのではないか？」という恐怖 が市場全体に広がりました。そして株価が暴落したのです。この時点では、景気の先行きよりも何よりも、明日世界の金融がおかしくなってしまうのではないか？という短期的な恐怖による株価の下落です。これは、「相場全体の調整」に当てはまります。
次に、もう少し長い目でサブプライムローン問題を捉えてみましょう。住宅ローンを返済できない人が増えれば、家を失う人が増えます。新しい家の建築もストップしますから、景気も悪くなります。悪循環が始まるわけです。
この悪循環は、 1ヶ月2 ヶ月の短期間ではなく、数ヶ月～数年にわたって続きます。とても大きな豪華客船が、いきなり方向転換しようと思ってもなかなかできないのと同じです。経済という巨大な客船は、一度悪循環の方向に進み出すと、なかなか方向転換できないのです。
「回収できない住宅ローンのせいで、景気が悪化するのではないか？」という恐怖 が市場全体に広がり、それは次第に現実のものになります。これが「全般的な景気の後退」です。
